身売り騒動に揺れる横浜､地元企業の共同参画で市民球団に生まれ変わる!?

シーズン序盤こそ見せ場を作ったものの､9日に80敗目を喫し4年連続での最下位が決まった横浜｡
そんな中､ファンの注目は球団の売却先に集まっている｡

現在までに売却先として名前が挙がった企業は､携帯端末向けゲームサイト｢モバゲー｣の運営会社『DeNA』や大手旅行代理店『H.I.S』など数社｡
しかし交渉は難航しているようで､現在の親会社であるTBSホールディングスの石原俊爾社長は先日､
｢(交渉がまとまらない場合は)来年もウチが持つ｣(週刊ポストより)
と消極的ともとれる発言を残した｡

こうした親会社の煮え切れない態度に､大洋時代から応援し続けているという50代のファンは､
｢TBSが売却するのは勝手だが､中途半端なことをしないでさっさと決着してほしい｣(同)
とコメント｡
この声が届いたわけではないだろうが､ここに来て地元財界が共同出資して球団を買収し､市民球団化するという案が浮上してきたという｡
横浜財界の重鎮はこう証言している｡

｢参画するといわれているのは､昨年にも譲渡先として名前が挙がった家電量販店のノジマ､シウマイで有名な崎陽軒｡
他にも､横浜に拠点を持つ複数の会社の名前が挙がっているほか､市民からの出資を募る案も検討されている｣(同)

『DeNA』との交渉が決裂した原因は､経営の安定性が懸念されたためだと言われている｡
その点､複数の企業が参画する"市民球団案"であればリスクの分散が可能｡
経済ジャーナリストもこの計画に太鼓判を押している｡

｢各企業の規模は小さくとも､地元密着型企業には安定性がある｡輪が広がれば､一つの球団を支えることは十分可能でしょう｣(同)

前出した50代のファンは横浜という球団の魅力を､
｢"横浜高校の方が強い"なんて野次が飛ぶほど､最近のベイスターズはひどいよ｡それでもファンが見捨てないのは､球団が横浜に根付いているからなんだ｣(同)
と語った｡

支え続けてくれるファンと地元企業の力で､今こそ大きなチーム改革を断行する時なのかもしれない｡

(2011年10月16日)

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